GRI
概要
GRI（Global Reporting Initiative）Standards（基準）は、1999年に国際的な非営利団体GRIが発表した、企業や組織のサステナビリティに関する情報開示の先駆けとなったものです。現在欧米諸国や日本の大企業を中心に取り入れられています。「社会が企業の財務に与える影響」だけでなく、「企業が社会に与える影響」を加えた2つの視点から開示項目が設定されています。
共通する開示項目の下にテーマ別の開示項目があり、その中の一つに「生物多様性」の項目が含まれています。「生物多様性」を選択した場合、以下の内容について報告することになります。
- 生物多様性が高い地域
- 事業が生物多様性に与える正負の影響
- 生息地の保護・復元
- 事業の影響を受ける地域に生息する絶滅危惧種等
2026年改定の新しい基準では生物多様性の内容が拡充され、以下のようにTNFDと整合したより詳細な内容が求められる予定です。
- サプライチェーン全体を考慮し生物多様性関係の課題を具体的に特定すること
- 事業が与える生物多様性への影響の具体的な場所・範囲を特定すること
- 地域住民や社会への影響、生態系回復におけるステークホルダーとの関わりを記載すること、など
植林の成果の視える化との関係
GRI基準は「企業が社会に与える影響」にも重点を置いているため、事業内の植林活動はもちろん、事業やサプライチェーンの拠点にも関係しない社会貢献の植林についても報告している企業の事例が多くあります。例えば、生物多様性保全・回復を目的とした植林活動を実施している場合に「304-3 生息地の保護・復元」の項目で報告している事例などがあります。
植林を実施している企業の活用事例
「GRI 304：生物多様性」の項に、海外での植林活動を記載している事例です。GRI対照表を用いて、自社報告書やＨＰの参照箇所を参照する形で報告しています。
- 住友林業 https://sfc.jp/information/sustainability/gri/
- リコー https://jp.ricoh.com/sustainability/report/gr_guideline
- トヨタ紡織 https://www.toyota-boshoku.com/jp/sustainability/data/guideline/
関連用語
参考URL
- 日本語版GRI https://www.globalreporting.org/how-to-use-the-gri-standards/gri-standards-japanese-translations/